【人材業界出身者が語る】就活本買う必要なし！人材業界のビジネスモデルについて徹底解説。

人材業界を志望する方は年々増えているのではないでしょうか？

リクルート社が市場を拡大したこの業界も今や当たり前の業界となっています。

そんな私も実は人材業界出身です。

今回はその人材業界のビジネスモデルについてお話しできればと思います。

リクナビやマイナビのような人材広告業

これがみなさんが一番イメージできる仕事なのではないでしょうか。

いわゆる求人広告です。

例えば新卒の方の多くが登録したであろうリクナビやマイナビ。

また転職活動用のリクナビNEXTやDODA。

アルバイト向けのタウンワークやバイトルなんかもそうです。

これらの「企業が人材を募集するために掲載するメディア」のことを求人広告と言います。

そしてこのビシネスモデルは、企業が求人広告メディアに掲載する際の掲載費用で成り立っています。

多くの求人媒体が掲載する期間。

また検索結果で上位表示をさせたり、求職者にメールを送るオプション等の利用ができるような様々なオプションとプランから費用が決まり、その費用を掲載企業からもらう形で成り立っています。

そしてこの求人広告事業はメディアを作ることに大きな人員はいりません。

なので多くの社員は法人営業をすることになると考えた方が良いでしょう。

私の前職もメディアの運営は外注しているくらいだったので、、、

人材を企業に紹介する人材紹介

続いてが人材紹介業です。

求人広告に比べてこちらは馴染みがない方も多いのではないでしょうか。

一番イメージしやすいのが派遣の紹介だと思います。

派遣社員を活用したい企業に自社に登録している派遣社員を紹介し、実際にその会社で働かせることで企業から費用をもらうというビジネスモデルです。

例えば企業が事務のできる派遣社員を雇いたいとします。

するとその人材紹介会社が事務のできる人材を紹介し、企業に面接をしてもらいます。

そして企業側からOKが出たら実際にその派遣社員に働いてもらい、例えば1ヶ月50万の費用をもらうとします。

そして企業は派遣社員に20万前後の給料を払い余った30万が利益になるというわけです。

また正社員の紹介ビジネスもあります。

こちらはちょっと派遣とは変わっていて、新卒で紹介した社員が入社したら100万円程度、また中途の場合は年収の30％の費用がもらえます。

中途社員の場合は一回制約すると数百万円の取引になるでしょう。

また基本的に紹介際し原価は人件費程度ですが、この人材紹介ビジネスは紹介できる人材をどうやって増やすかということが大きな課題になります。

なのでそこへの広告費用が事業の中で一番大きな原価となるでしょう。

またこちらの事業の場合は企業へ人材の提案をする法人営業職と、求職者に求人を案内する職種の２通りの仕事内容が主な業務になるでしょう。

またベンチャー系の企業だとこの2つの職種に隔たりがなく、どちらも行うケースがあったりします。

様々な人材システムの営業

これは特に馴染みがないかもしれませんが。

実は人材業界にはシステムの仕事もあります。

例えば求職者が応募するWEBシステムの開発。

また採用HPの作成やそもそもの求人サイトの制作。

また人事向けの給与計算システムや出勤簿システムなどの開発なども人材業界の領域になります。

この事業を行う企業は開発者と法人営業がおもな職種となるでしょう。

人材コンサルという名の…

人材コンサルという言葉は聞いたことがありますか？

実は結構増えていたりします。

コンサル業と聞くと、なんか企業の戦略を決めるかっこいい職種なイメージをお持ちではないでしょうか？

そんななかで人材コンサルは皆様がイメージするカッコ良いコンサル領域だと採用ブランディングんの提案みたいなものも一部あります。

しかしその大半がアウトソージング事業だと考えておいてください。

アウトソーシングとは代行のことです。

例えば企業の採用の代行として説明会の運営や就職イベントの運営。

はたまた面接の運営をすることもあります。

また社員が足りない企業の仕事を自社の社員で代行するケースもあります。

携帯ショップの社員なんてまさにそうです。

実はみなさんが携帯ショップで見る店員は全然別の会社の社員だったりします。

なので人材コンサル業という名目の事業はアウトソーシングをする会社のケースが多いので、特に気をつけてください。

あなたの思う仕事ではない可能性が高いので。

今回は以上となりなす。

それではまた明日！